04.09
昨夜はかなり疲れたので、なかなか起き上がれず。さらに非常に腹立たしい出来事が追い打ちをかけてくれた。
というのは、2カ月前のEMSの事故に関すること。目黒郵便局の担当者が2カ月も経ってから、訳の分からないことを言ってきた。破損した品物には860ドル、日本円にして11万円以上の保険がかかっていた。事故は全損事故と認定されている。が、受取人である僕が日本で補償を受ける場合、最高2万円までしか補償が得られないという。11万円の品物を壊しておいて、2万円しか補償しないというのは盗人に等しい。あるいは、11万円の保険をかけました、として保険料を取っておいて、いざ、事故が起こったら、補償は最高2万円ですとするのは、詐欺としか言いようがないだろう。
当然、こちらは2万円では承伏しない。もとより、目黒郵便局から担当者がやってきた時には、11万円あまりの補償を求める手続きをしている。が、この時、担当者は勘違いをして、EMSではなく、保険付き国際小包として、補償手続きの用紙を書かせたのだそうだ。これまた訳の分からない話なのだが、物が国際小包であれば、11万円あまりの保険は日本国内でも有効。が、EMSの場合は保険がかかっていても、最高額は2万円と決めてあるという。EMSの方が国際小包よりも送り賃が高いにもかかわらずだ。
さらにひどいことに、目黒郵便局は郵便局側の勘違いによって、間違った手続きをしたにもかかわらず、そのことをこちらには告げず、勝手に「EMSなので限度額2万円」という補償の手続きに差し替えてしまっていた。そして、二ヶ月も経ってから、「2万円でよろしいですか?」と言ってきたのだった。良いわけはない。が、それ以上の保険請求をするには、保険料を支払った差出人の方から、アメリカの郵便局に対して破損事故に対する報告を求め、差し出し人が保険請求しなければいけないという。そうならそうと、2カ月前に告げるべきことだ。
しかし、さらに問い正すと、この事故はいまだアメリカ側には報告がされていないことが分かった。アメリカからのEMSの輸送状況はUSPS(UNITED STATES POSTAL SIRVICE)のウェブサイト(http://www.usps.com)に行き、トラッキングナンバーを打ち込めば、簡単に見ることができる。見てみると、この荷物は無事着いたことになっている。
呆れて物が言えなかったのは、目黒郵便局の清塚という担当者にそのことを告げると、彼は「USPSというのは?」と聞いてきたことだ。アンタ、EMSの事故補償を担当しているプロじゃないのか? USPSも知らないで、仕事になるのだろうか? ともかく、ウェブサイトを見てくれ、と言っても、出来ないという。郵便局にはインターネットに繋がったコンピューターすらないのだろうか?
日本から事故の報告がアメリカに行っていないのだから、アメリカ側で差出人が保険請求したところで、そんな報告はない、とされるだけだろう。にもかかわらず、2万円の補償では承伏できないなら、アメリカでやってくれ、と目黒郵便局側は言っているわけだ。そのことを指摘しても、はあ、と言うばかり。申し訳ありません、の一言すらない。その一方で、保険請求の期限は3カ月ですよ、などと言ってくる。そのうちの2カ月、自分達の勘違いをこちらに告げず、アメリカ側には事故の報告すらせずに、無駄にしてしまったのは目黒郵便局なのだが。
ともかく、EMSの事故というのは本当に多い。しかも、保険金を取るにもかかわらず、いざ、補償を得ようとすると、こうやって訳の分からないやりとりになり、ウヤムヤにされてしまう。3年前には僕はニューヨークに送ったEMSを紛失されている。なんと、それはマルチのマスターテープ。それも一口坂スタジオでストリングスを録ったマルチだった。ともかく探してくれ、と目黒郵便局に何度も頼んだが、アメリカから見つからないという報告が来ました、というだけ。本当に調査したかどうかも分からない。しかも、この時は目黒郵便局は補償に関してはまったく逆のことを言った。補償を受けるには、受取人がアメリカのポスト・オフィスに対して、補償を求めなければいけない、と言ってきたのだ。しかし、そのEMSはニューヨークでミックスダウンを行うために、僕が送り、僕がニューヨークで受け取るためのものだった。日本に帰ってきてしまっている僕が、もう一度、ニューヨーークに行って、ポスト・オフィスに手続きに行くなどということが出来るはずはない。
その目黒郵便局が、今回はEMSの保険請求は差出人からしないと、保険がかかっていても、補償は出来ないというわけだ。こんな目茶苦茶な話があるだろうか? 民間の会社がこんなことしてたら、信用問題でとっくに潰れているだろう。
ともあれ、教訓はEMSでは2万円以上の品物は送ってはいけない!ということ。その場合は保険付き国際小包の方がまだ、紛失や破損に対する補償が受けやすいようだ(といっても、上記のような郵便局員とのやりとりが必要になるのは同じだが)。
続く